確かにスタート時点で若干の違いはあるかもしれませんが、基礎から段階を追って授業が進められますので、全く心配はありません。また、資格取得についても徹底した指導を行いますので安心してください。
　一番大切なことは、本人のヤル気と努力です。欠席せずに真剣に授業を受けるといった基本線を忘れてはいけません。

通学手段や通学費用については、こちらを御覧下さい。

下宿やアパートの費用については、こちらを御覧下さい。

　本校では、授業終了後も学生が実習できるように設備機器を無料で開放します。
特にコンピュータ教育は、知識を積み上げるだけでなく、繰り返し機器にふれ、体で覚えることが重要です。
　コンピュータやワードプロセッサ等、できる限り多く実習することは、本人の技術面での能力アップにつながります。
大いに活用して欲しいと思います。
　開放時間：放課後　夏季・冬季・春季休業日も開放しています。

　各学科において、卒業のための最低限取得しなければならない検定試験を定めています。
これにより、当学院の卒業生は、知識・技術・能力において、一定水準に到達していることを証明されることになります。
　一度取得できなかったとしても、年間で数回の受験が可能であり、指導に従えば取得できます。

　学校教育法が改正され、平成11年4月から専門学校修了者が大学に編入できることになりました。編入学できる資格は、専門課程の修業年限が2年以上で総授業時間数1,700時間以上の場合です。
　もちろん、当校を卒業した方は大学の3年次への編入学が可能です。（大学によっては2年次へ編入学。）
これによって、これまで専門学校を卒業して大学に入りたい学生は大学1年次から入り直さなければならなかったのが改善されることになりました。

　本校は、企業と連携した就職担当者と、クラス担任が年間スケジュールに基づいた万全の就職指導体制をとります。100%完全就職が本校の基本方針ですが、学校に在籍しているだけでトコロテン式に就職できるということではありません。
　やはり、より高い資格を取得した方が就職も有利でしょう。

　平成23年3月の卒業生では、内定者の90%は地元企業へ就職しました。残り10%の卒業生は自ら望んで地元外に就職した人たちです。
本校は、地元産業界の強い要望のもとに設立されました。地元産業界においては情報社会に柔軟に適応できる即戦力となる人材が渇望されております。
　地元就職を希望されるのでしたら、本校において即戦力となる人材になれるよう勉学に励んでみてはいかがでしょうか。

　待遇や給与の面では、職種により多少の差はありますが、昭和52年3月の人事院規則改正により、専門学校の2年制を卒業した場合、短大2年制卒業生と同等の初任給の扱いとなります。

　入学金免除制度の筆記試験は作文・教養試験・適性試験です。
作文(40分)は、題は当日与えられ、400字以上600字以内の字数制限があります。
　教養試験(50分)は中学程度の国語・数学・英語・理科・社会から出題されます。
　適性試験(20分)は国家公務員一般職(高卒程度)試験で実施される適性試験と同等の内容です。

公務員について資料請求をして頂き、その資料をご覧ください。

　学費については、学費と支払方法をご覧ください。
　奨学金制度や特待生制度については、奨学金制度をご覧ください。
　優遇制度については、特典制度・サポートをご覧ください。
また、パンフレット等の書類が必要な場合は、資料請求をして下されば、送付いたします。

　ＩＴエンジニアを目指すには、確かな実力を身に付けなければなりません。
本校では、そのための実践的なカリキュラムを組んでおります。
　１年次は、日々の学習・実習、さらにＩＴエンジニア必須の経済産業省国家試験　情報処理技術者試験の取得を目指し取り組むことになります。
　２年次の４月・１０月には、さらに上位の国家資格取得を目指し取り組みます。
インターンシップも大切なことですが、２年間で確かな知識・技術を修得し、高度な資格を取得することが、ＩＴエンジニアへの近道です。